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プリズムのご紹介

  • この商品は新規のご契約のお取り扱いはしておりません。
    商品内容とあわせて、「諸費用について」「投資リスクについて」「特別勘定ユニット価格情報」「運用レポート」をご確認ください。
  • ホームページ上では、平成21年3月時点の状態での商品の概要のみを説明しています。
    詳細は「契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)」「ご契約のしおり-約款」でご確認ください。

商品のしくみと特徴

基本プラン

安心・充実・確実な3つの機能で、極上のセカンドライフをご提供します。

プリズムの基本プランしくみ図
  • 上記の図は契約日と特別勘定繰入日が同日の場合です。
ステップアッププラン(最低保証額ステップアップ特約を付加したプラン)

「基本プラン」に、運用成果を確定する機能をプラスすることができます。

運用実績によってはステップアップしない場合もあります。

プリズムのステップアッププラン(最低保証額ステップアップ特約を付加したプラン)しくみ図
「ご確認いただきたいこと」
○最低保証額ステップアップ特約を付加した場合は、保険契約関係費用が積立金に対して年率2.78%となります。
○最低保証額ステップアップ特約は、ご契約時のみ付加することができます。特約の中途付加はできません。また、特約のみの解約はできません。
○解約返戻金には最低保証がありませんので、お払込保険料を下回る場合があります。(元本割れの可能性があります。)
  • 上記の図は契約日と特別勘定繰入日が同日の場合です。
将来の受取額が変動します。

特別勘定の資産運用は株式や債券の価格の下落や金利・為替の変動による投資リスクを負うことになります。
特別勘定の資産運用の成果とリスクはご契約者に帰属し、積立金額(解約返戻金額)・死亡給付金額および年金額は運用実績により変動します。(解約返戻金額がお払い込み保険料を下回る場合があります。)

年金額は保険のご加入時点で定まるものではありません。
将来お受け取りになる年金額は年金開始日の基礎率等(予定利率、予定死亡率等)に基づいて算出されます。

損失が生ずるおそれがあることについての詳細は、こちらをご覧ください。投資リスクについて

多彩な年金受取方法

お客さまのライフプランに合わせた受取方法をお選びいただけます。

  • ただし、年金額等について三井生命所定の範囲内である必要があります。
プリズム年金受取方法
保証金額付終身年金 ※年金開始日後に被保険者が死亡された場合、もしくは被保険者がご存命中に年金受取人が年金の前払を請求した場合、「保証金額残額」(年金支払開始時の年金原資額から、既に支払った年金および既に支払うことの確定した年金の合計額を差し引いた金額)をお支払いします。
保証期間付終身年金 ※保証期間中に被保険者が死亡された場合、残存保証期間中の未払年金の現価をお支払いします。
保証期間付夫婦終身年金 ※保証期間中にご夫妻ともに死亡された場合、残存保証期間中の未払年金の現価をお支払いします。保証期間付夫婦終身年金については、年金開始のご案内時にお選びいただけます。●保証期間付終身年金および保証期間付夫婦終身年金は早期死亡等の場合、受取総額は一時払保険料を下回る場合があります。
確定年金 ※年金支払期間中に被保険者が死亡された場合、未払年金の現価をお支払いします。
プリズムの年金については、年1回の受け取りに代えて2回・4回・6回・12回に分割して受け取ることができます。また、一括受取や一部一括受取+一部年金受取も可能です。

年金原資の100%最低保証

年金開始時には、運用実績にかかわらず年金原資額として一時払保険料相当額(基準金額)の100%が保証されます。(解約返戻金には最低保証はありません)

一時払保険料1000万円でご契約の場合
運用実績にかかわらず保証される金額
40年確定年金・年金受取総額 約1,194万円・年金額29万円×40年
30年確定年金・年金受取総額 約1,139万円・年金額37万円×30年
20年確定年金・年金受取総額 約1,086万円・年金額54万円×20年
10年確定年金・年金受取総額 約1,035万円・年金額103万円×10年
5年確定年金・年金受取総額 約1,009万円・年金額201万円×5年
一括受取・年金受取総額 約1,000万円
例示の年金額は平成21年3月現在の予定利率を基に計算しております。
上記の年金額の計算にあたっては、「年金開始日以後の保険契約関係費用(年金管理費)」を控除しております。(1万円未満を切り捨てて表示しています。)

特別勘定の運用方針

運用方針 日本を含む世界の株式や公社債等に投資します。基本配分比率は国内株式20%、外国株式10%、国内債券65%、外国債券5%とします。 基本配分比率の円グラフ
  • 運用期間中(年金開始日前)におけるこの商品にかかる資産は、他の保険種類にかかる資産とは独立した特別勘定を設定し、管理・運用を行います。
  • 特別勘定での運用は、主に投資信託で行います。特別勘定において運用対象としている投資信託の組入れ比率は原則高位を維持しますが、解約や死亡時の支払などに備え一定の現預金を保有します。
  • 特別勘定資産の評価は毎日行い、その成果を積立金の増減に反映させます。特別勘定においては、国内外の有価証券については時価評価(当日の価格が把握困難な資産等については、前日の価格を用いて時価評価を行います)し、有価証券以外の資産については原価法で評価を行います。なお、為替予約、先物・オプション取引等のデリバティブ取引については、評価差額を損益に計上します。
  • 特別勘定の運用方針は今後変更となる場合があります。またベンチマークとしている指標が廃止された場合は他の指標等へ変更することがあります。